倒産情報・倒産防止・不良債権防止・焦げ付き防止！危ない会社の見分け方！の研究

返済不要の自己資本の比率を表します。この比率は高いに越したことはありません。しかし、自己資本比率が高くても、自己資本のほとんどが販売不能な設備や土地に充当されている場合は、目先の資金繰りに窮することもあります。また、自己資本比率が低くても目先の支払能力があれば影響ありません。
もっとも、自己資本比率が高いということは、何らかの資産が資金化しても多額の負債を返済する必要がなく、手元に多額の現金が残ることを意味しますので、これを高める努力が必要です。特に、昨今のような縮小経済が続いている状況では、「遊休資産での売り食い」ができるという強みがあります。
また、算出にあたって総資産を時価で算出すると、より現実的な自己資本比率が算出できます。
ちなみに、自己資本比率が高い業種としては、設備資金のほとんどを自己資本で調達しているメーカー、低い業種としては、信用取引を基本とする商社があげられます。
負債比率とは表裏の関係になります。

　　　　　　　　　　　　　自己資本
自己資本比率　＝　-----------　×　100
　　　　　　　　　　　　　総 資 本

自己資本（資本）　＝　資本金　＋　剰余金（累積利益）
総資本＝資産　＝　負債　＋　資本

会社の短期支払能力を評価する指標です。
１年以内に返す負債、すなわち短期負債（流動負債）を、同じく１年以内の資産である短期資産（流動資産）でどれだけまかなえるかを示した数字です。
これが高ければ、その企業の支払い能力は高いといえます。
金融機関が、相手の支払能力を検討するためにも重要視される指標です。

　　　　　　　　　　　流動資産
流動比率　＝　-------------　×　100
　　　　　　　　　　　流動負債

流動資産　＝　現金・預金　＋　売掛金　＋　受取手形　＋　在庫
流動負債　＝　買掛金　＋　支払手形　＋　短期借入金　＋　未払金

一般的には、２００％が理想とされています。流動比率が１００％を下回る状態であれば、短期的に支払うべき債務が短期的に現金化する資産を上回り、資金的に好ましくない状態にあります。
１００以上であれば当面の支払能力ありと考えられますが、預金の中には拘束性のものもありますし、売掛金や受取手形が必ず現金化する保証はありません。 上場企業の平均が１２０％程度となっています。

当座比率は、会社が流動負債の何倍の当座資産を持っているかを示します。
流動比率との主な相違は、流動資産から棚卸資産などの現金化する速度の見えにくい要素を除くことによって、より現金化する確実性が高い当座資産と流動負債とを対比している点です。
当座資産とは流動資産をさらに絞り込んだかなり短期の支払手段です。在庫や拘束性の預金は除きます。

　　　　　　　　　　　当座資産
当座比率　＝　------------　×　100
　　　　　　　　　　　流動負債

「倍」という単位で表現し、何か月分の売上相当の現金と現金等価物があるかを示します。
流動資産の中の現金・預金と有価証券の合計額が月商の何倍あるかを示す指標で、よく適正な倍率は１カ月分とか１．５カ月分とか言われています。ただこの指標は同業者間で比較したり、業界分析によく使われます。

　　　　　　　　　　　　　　　　現金預金＋有価証券
手元流動性比率　＝　-------------------------　×　１００
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　売上高（月）

月間売上高は、年間売上などの平均値を用います。

販売し現金化していないものと、仕入れて支払を済ませていないものの比率です。

固定比率は、固定資産に投下した資金がどの程度自己資本で賄われているのかを示す指標で、自己資本比率と合わせて長期的な資金の安定性を評価するのに用いられます。
固定資産は長期的に運用する資産ですから、固定資産に投下する資金はできる限り自己資本で賄われるのが理想的です。

　　　　　　　　　　　固定資産合計
固定比率　＝　----------------　×　100
　　　　　　　　 　　　　自己資本

固定比率が１００％以下であれば理想的ですが、現実的に固定資産への投資をすべて自己資金で賄うことは容易ではありません。
自己資本と固定負債とを合わせて（長期資本）固定資産との比率を計算したのが固定長期適合比率です。
固定資産に投下した資本がどの程度長期資本で賄われているのかを示す指標で、固定比率と合わせて長期的な会社資金の安定性を評価するのに用いられます。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　固定資産
固定長期適合率　＝　-----------------------　×　１００
　　 　　　　　　　　　　　　　固定負債＋自己資本

負債比率とは、自己資本と他人資本との比率を示し、自己資本比率と同様に会社の借入依存度を見る指標です。
自己資本比率とは表裏の関係になります。
負債比率は小さければ小さいほど、他人資本への依存度が低い安定した資本構造であるといえます。
他人資本が大きければ返済のために資金を用意しなければなりませんし、借入金等から発生する金利負担も大きくなるので、負債比率は低い方が資金の安全性が高くなります。

　　　　　　　　　　　負債合計
負債比率　＝　-------------　×　１００
　　 　　　 　　　　　資本合計

経常収支比率は、資金収支表における経常収支尻の比率を示します。
経常収支尻が収入超過であれば１００％を超え、支出超過であれば１００％を下回ります。
会社の支払能力を見るということでは、流動比率や当座比率が静態的な支払能力を見る指標であるのに対して、経常収支比率は動態的な支払能力を見る指標となります。

　　　　　　　　　　　　　　　経常収入
経常収支比率　＝　---------------　×　１００
　　 　　　 　　　　　　　　　経常支出

経常収入　＝　純売上高　＋　営業外収益　＋　前受金・前受収益純増高　−　売上債権（受取手形、売掛金、受取手形割引手形、受取手形裏書残高の合計）純増額　−　未収入金・未収収益純増額

経常支出　＝　売上原価　＋　販売費及び一般管理費　＋　営業外費用　−　減価償却費（販売費及び一般管理費、営業外費用、製造原価明細に計上されているものの合計）　＋　棚卸資産純増額　＋　前渡金・前払費用純増額　−　買入債務（支払手形及び買掛金）純増額　−　未払金（未払金および未払消費税）・未払費用純増額　−　貸倒引当金純増額　−引 当金 純増額（流動負債および固定負債の引当金合計）

経常収支比率が１００％を超えていれば通常の営業活動から生じる資金に余裕があり、100%を下回っていれば同資金が不足していることを示しますので、１００％がひとつの目安になります。
経常収支比率が100%を超えて大きければ大きいほど、経常収支の収入超過額が大きく、資金繰りが良好であることを意味します。

手元に残った自己資金のことで外部資金に頼らずに設備投資等を行えるので、今後の設備投資の動向を見る上で重要な指標となります。
損益計算書上の費用の中には、減価償却費のような現金支出を伴わないものがあります。また、配当金や役員賞与といった利益処分による資金支出は損益計算書上の税引後利益には含まれていません。
このような要素を考慮して当年度における会社の大まかな資金収支を算出したのがキャッシュフローです。

総資産に対する資金調達を有利子負債でどの程度賄っているかを示す指標です。
この比率が小さければ小さいほど有利子負債に対する依存度が低く、財政状態が健全であることを示します。
他人資本が大きければ返済のために資金を用意しなければなりませんし、借入金等から発生する金利負担も大きくなりますので、借入金依存度は、資金の安全性から低い方が好ましいことです。

インタレストカバレッジ（倍）とは金利の支払い能力を示す指標で、本業や受取利息・配当金などを源泉に金利負担をどれだけカバーできるかを見ます。
　　インタレストカバレッジは、資金の安全性から金融費用に注目する指標です。この指標は「倍」という単位で表現し、営業利益と受取利息の合計が支払利息の何倍に相当するかを表します。また、この比率は当年度における金利負担の影響だけでなく、将来の金利水準の変動に対するリスクも示しています。