| 定 義 | 付加価値とは、外部から購入した原材料に付加した価値であり、人件費、実物資本(賃借料、減価償却費)、国・地方公共団体、他人資本、自己資本に分配されている額を集計したものです。 |
| 計算式 | 付加価値額 = 人件費 + 賃借料 + 租税公課 + 減価償却 + 営業利益 |
| 判定指標 | 付加価値が大きくなれば、生産規模が拡大したことを示します。 逆に、この数値が小さくなれば、生産規模が縮小したことを示します。 いずれの場合も、収益とは関係ありません。 |
| 定 義 | 労働生産性(万円)は一般的に従業員一人当たりの付加価値額で表します。 |
| 計算式 | 付加価値額 労働生産性 = --------------- 従業員数 |
| 判定指標 | 上場企業の労働生産性は約1500万円程度です。 |
| 定 義 | 1人当り売上高は、売上高を基軸にした労働生産性の指標で、総合的な会社の経営活動を評価するために重要です。 |
| 計算式 |
売上高 一人当たり売上高 = ------------- 従業員数 |
| 判定指標 | この数値が高ければ高いほど労働力の面で効率的な経営がなされていることを示します。 |
| 定 義 | 1人当たり利益(万円)はその企業の収益性を計る指標です。 |
| 計算式 | 当期利益額 |
| 判定指標 |
| 定 義 | 企業の機械化の進み具合を見る指標で、労働装備率は、従業員1人当りの有形固定資産がどのくらいあるかを示す指標です。 |
| 計算式 | 有形固定資産−建設仮勘定 |
| 判定指標 | 労働装備率は、業種によりかなりの差があり、装置産業では高くなります。 この指標は、大きければ大きいほど1人当りの有形固定資産が多いことを示しますが、これだけでは有形固定資産への設備投資の有効性が高いとは言えません。 労働装備率を上げると共に有形固定資産の回転率を上げることによって、会社にとっての重要な指標である1人当り売上高を上げることができます。 |
| 定 義 | 資本集約度(万円)はこれが高いほど機械化、装置化が進んでいることを示します。資本集約度は、従業員1人当りの資産がどのくらいあるかを示す指標です。 |
| 計算式 | 総資産 |
| 判定指標 | 資本集約度は、大きければ多きいほど従業員1人当りの資産額が多いことを示しますが、これだけでは資産の有効性が高いとは言えません。 資本集約度を上げると共に使用総資本回転率を上げることによって、会社にとっての重要な指標である一人当り売上高を上げることができます。 |
| 定 義 | 売上高付加価値率は、会社が生み出した付加価値の売上高に対する割合を示す指標です。 |
| 計算式 | 付加価値額 |
| 判定指標 | 一般的に高ければ高いほど良い。 しかし、付加価値の中には、減価償却費や賃借料などのコスト要因を含んでいるため、必ずしも収益とは結びつきません。他の収益性や生産性の指標と合わせて分析することが必要になります。 |
| 定 義 | 一般的に言う給料等のことです。 |
| 計算式 | 人件費・労務費 = 製造原価明細表の中の労務費 + 損益計算書の中の販売費・一般管理費の給料手当 + 賞与金 + 退職給与引当金 + 福利厚生費 + 役員報酬 |
| 判定指標 |
| 定 義 | 賃金交渉や賃金の国際比較などでよく使われる数字で、人件費が付加価値に対して占める割合を示す指標です。 |
| 計算式 | 人件費・労務費 |
| 判定指標 | 上場企業の平均は50%程度です。 |
| 定 義 | 資産が生みだす付加価値額を表し、資産効率を評価する総合的な指標です。 |
| 計算式 | 付加価値額 総資本投資効率 = --------------------×100 総資産 |
| 判定指標 | 使用総資本回転率と営業利益およびその他の付加価値の売上高に対する率が高ければ使用総資本投資効率が高くなります。 資産効率の観点からは、少ない資産でより多くの付加価値を生み出す方が好ましい。 しかし、その他の付加価値はコストであるため、過度の付加価値は、必ずしも収益性の観点からは好ましくないことに留意が必要です。 |
| 定 義 | 設備投資効率は、有形固定資産に焦点を当てた投資効率を評価する指標です。 この比率は、稼働している有形固定資産がどれだけの付加価値額を生み出したかを意味します。 |
| 計算式 | 付加価値額 設備投資効率 = --------------------------- ×100 有形固定資産−建設仮勘定 |
| 判定指標 | 設備投資効率は、高ければ高いほど有形固定資産が効率的に付加価値の創造に寄与していることを示し、低ければ低いほど遊休有形固定資産や稼働率の低い有形固定資産が多いことを示します。 |
| 定 義 | 会社が生み出した付加価値のうち、どれだけ自己資本に分配されているかを示します。 付加価値とは、人件費、実物資本(賃借料、減価償却費)、国・地方公共団体、他人資本、自己資本に分配されている額を集計したものです。 |
| 計算式 | 税引当期利益 自己資本分配率 = --------------------×100 付加価値額 |
| 判定指標 | 高ければ高いほど自己資本への分配率が高いことを示し、株主にとっては好ましいものといえます。 付加価値は、利益とその他のコスト要因から構成されるため、利益だけでなくその他のコスト要因の増減によってもこの指標は変動します。 |














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