倒産情報・倒産防止・不良債権防止・焦げ付き防止！危ない会社の見分け方！の研究

会社の営業活動の収益力を評価する総合的指標です。
同業他社よりも売上高総利益率が高くても、余剰人員や余剰設備（分不相応な本社ビルなど）を保有していてはこの率は低下します。売上総利益が必要額に達していない場合（販売数量が少ないなど）はこの率はマイナスとなります。
売上高営業利益率の増減は、売上総利益率の増減と販管費の増減に原因があります。売上総利益率に変化がなければ、販管費の増減が直接に売上高営業利益率に影響します。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　営業利益
売上高営業利益率　＝　-----------------　×　１００
　　 　　　　　　　　 　　　　　　　　売上高

営業利益　＝　売上総利益　−　販売費及び一般管理費

上場企業の平均は３〜４％となっています。
製造業５．２％、建設業３．５％、卸売業２．０％、小売業３．４％、飲食業７．９％。
売上高営業利益率は、同業他社との比較や過年度の推移から適正な水準を知ることが重要です。
この指標は収益性の指標ですが、資金面から見れば、会社は営業利益を源資として金融費用や設備投資資金を負担することになりますので、これらの資金の負担が可能となる水準がそれぞれの会社の目安になります。

会社の営業活動と財務活動などを含めた営業外活動からの収益力を評価する指標です。
本業が順調でも、営業外で株式の売却損や評価損があればどうにもなりません。また、本業が悪くても営業外でカバーできることもあります。
売上高経常利益率の増減は、売上高営業利益率の増減と営業外項目の増減に原因があります。
売上高営業利益率に変化がなければ、営業外項目の増減が直接に売上高経常利益率に影響します。
営業外項目には、金融収支や資産売却損益を含みますので、受取・支払利息、為替差損益、資産売却損益の変動も売上高経常利益率に影響します。

　　　　　　　　　　　　　　経常利益
売上高経常利益率---------------　×　１００
　　 　　　　　　 　　　　　売上高

経常利益　＝　営業利益　＋　営業外収益　−　営業外費用

製造業５．９％、建設業６．６％、卸売業２．３％、小売業３．１％、飲食業８．４％。
同業他社との比較や過年度の推移から適正な水準を知ることが重要です。

税引前利益の売上高に対する比率です。突発的な原因で大きく変動します。しかし、マイナスが好ましくないのは当然です。
売上高利益率は、会社のすべての活動からの収益力を評価する指標です。
この比率は、純利益が売上高に対して占める割合を示します。
当年度税引利益は、会社のあらゆる損益を含みますので、あらゆる損益の増減が当年度税引利益率に影響を及ぼします。
営業活動から生じる損益、金融収支の他、固定資産売却損益や投資目的で取得した有価証券の売却損益などの臨時項目、法人税等により売上高利益率に大きな影響を及ぼすことがあります。

　　　　　　　　　　　　　　　　税引前当期利益
売上高純利益率　＝　--------------------　×　１００
　　 　　　　　　 　　　　　　　　　売上高

税引前当期利益　＝　経常利益　＋　特別利益　−　特別損失

一定期間に資本が何回転したかを表します。

投下した総資本の効率を表します。
資産効率と収益性を経常利益を基準にして評価する総合的指標です

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　経常利益　　　　　　　　　　　　　　　　経常利益　　　　　　　　　　売上高
総資本経常利益率　＝　-------------------　×　１００　＝　------------　×　--------------------　×　１００
　　 　　　　　　　　 　　　　　総資本又は総資産　　　　　　　　　　　　　　売上高　　　　　　　　総資本又は総資産

自己資本すなわち株主の持ち分に対してどの程度の利益を得ることができたかを示す指標です。
株主にとっては、投資利回り的な指標になります。株主に対する利益還元の指標として、昨今注目を浴びている指標です。

収益力を見ることができ、原材料などコスト動向も察知できます。

実質的な資金の収入を伴う営業活動の収益力を評価する指標です。
この比率は、減価償却費負担前の営業利益が売上高に対して占める割合を示します。営業利益は資金収入を伴いますが、実際には資金支出を伴わない減価償却費を負担した後の利益であるため、営業利益から減価償却費を除くことによって、資金支出を伴う利益の評価にこの比率が用いられます。
したがって、この比率は、収益性のみでなく、営業収支の資金的な安全性も示しています。

売上高に対する販売費・一般管理費の比率です。この比率によって売上高による販売費・一般管理費の負担状況を見ることができます。

売上高が負担する金融費用の純額の割合を示す指標です。この比率によって、売上高による純金利の負担状況を見ることができます。